【米国株式投資】長期・積立・分散「投資」が貯金よりはるかにマシな理由

かつて「ゆうちょ」にお金を預けさえすれば、金利4%でお金が増えた時代があった事をこ存じでしょうか。

夢のような時代は終わり、今は超低金利時代。貯金はオワコンなのです。

ここでは正しく「投資」に取り組めば、貯金よりもはるかにお金を増やせる可能性がある事、その3つの理由について詳しく紹介します。

「銀行預金」より「投資」の方が良い3つの理由

  1. 日本の銀行預金は金利が低い
  2. 今日の「100円」は十年後も同じ「100円」ではない
  3. 米国株式市場は右肩上がりなので「長期・分散・積立」投資で資産を増やせる

ここでは株の「集合体」である「投資信託・ETF」への「長期・積立・分散投資」が、銀行預金よりなぜ「お金を減らさないために良い」のかを解説します。

銀行預金は金利が低すぎる

大手銀行の金利

  • 三菱UFJ銀行 0.001%
  • 三井住友銀行 0.001%
  • みずほ銀行 0.001%
  • ゆうちょ銀行 0.001%

定期預金にしても0.002%です。その他、最も高い金利の銀行ですら0.2%と言う状況です。

  • あおぞら銀行 0.2%
  • 楽天銀行 0.02%
  • オリックス銀行 0.01%

つまり、メガバンだと100万円を預けても10円、最も良いあおぞら銀行ですら2千円と言うことになります。

あなたが100万円を持っている場合、どんなに多く見積もったとしても「年間2千円以上」のリターンが見込めるなら、単純に投資した方が良いと言うことになります。

インフレが起こるとお金は「持っているだけ」で「減る」

物価は緩やかに上昇している

今日持っている100円の「価値」は、明日も変わらず同じ100円でしょうか?

今日・明日というごく短い期間でいえばYesです。
しかし、10年、20年という単位で見ればNoです。

総務省統計局が「消費者物価指数 CPI(Consumer Price Index)」という数値を毎年発表しています。

これは「物価」を比較するための指標で、例えば以下のように、2015年を「100」という基準値にした時の「物価の変動」を年ごとに2019年まで追ったものがあります。

赤線:2015年、青線:指数「100」

出典:2015年基準消費者物価指数(中分類指数(1970年度~最新年度))

これを見ると物価は「だんだんと上昇している」というのがわかります。

つまり額面が「同じ」100円でも、今日100円のものは、10年後には100円では買えなくなってしまいます。

これは事実上、お金が「減っている」ことになります。

値段だと実感しにくいかもしれませんが、例えば「お菓子」の内容量が減ったのに「同じ値段」なのを見たことがあると思います。これも「インフレ」効果です。

日銀(日本銀行)と政府は2%のインフレを目指している

現政府と日銀は、再びデフレに陥らないよう、2013 年から前年比2%のインフレ(消費者物価指数)の上昇を目指しています。

現状では、目標通りに「2%の上昇」が達成されているわけではありません。

しかし、少なくとも政府や日銀の金融政策は今後も「緩やかなインフレ」を目指して決定される可能性が高いと言えます。

ということは、貯金を銀行に預けているだけでは「価値が減る」状況が続くということです。

インフレ基調であれば、お金は「増やさない限り時間が経つと自動で減っていく」性質を持っているのです。

「増やさないと現金は減る」しかし「投資」はギャンブルなのでは?

短期的に株式市場や個別株がどういう値動きをするのかをピタリ当てるのはほぼ不可能です。

そのため「短い期間」に「元手の何倍も」儲けようとするのは「ギャンブル」と言えます。

過去の様々な売買の歴史があるのだから、過去のデータを死ぬほど解析すれば、少し先の値動きが分かったりするのでは?

市場の規模・時代のトレンド・投資に参加する人々の様相など、市場を左右する様々な要因があり、それは必ずしもいつも同じではありません。

時に少しずつ、時に大きく変化しており「過去こうだったから今後もこうだ」と断言できません。

じゃあ「ギャンブル」じゃない投資方法なんてあるの?

「絶対に勝てる」と断言するのは危険ですが、少なくとも「元本割れリスクが低い」投資方法は存在します。

それが「今後も株価上昇が見込める」米国株に「長期・積立・分散投資する」方法です。

世界で最も影響力のある「米国株式市場」に「長期・積立・分散」投資するメリット

  • S&P500(指数)を目指した「パッシブ運用」で元本割れリスクを減らす
  • 一度に買わずに「積立て」ることで高値づかみをせずに効率的に「買える」
  • S&P500(指数)を目指せば自動的に「分散」できる

以下のグラフは、米国の株価指数の一つである「S&P500」の時価総額のデータです。

1928年から2019年までのデータ(単位$)。

*グレーのライン:不況の時期を示す **時価総額はインフレ補正あり

S&P 500 Index – 90 Year Historical Chart

多少の上下があるものの、全体的にS&P500は右肩上がりになっています。

つまり「S&P500」と同じ動きで価格が動くような「株の集合体(投資信託やETF)」に投資すれば、価格が「上がる」蓋然性は高いと言えます。

この「長期的な株価の上昇」は米国の「人口増加」「経済発展」に下支えされています。

今後も米国の人口の増加、経済発展が見込めるため、これからもしばらくは株価が上昇し続けると考えることができます。

このため「長期的に米国に投資する」ことが、リスクの低い「ギャンブルにならない」投資方法と言えます。

このような「特定の指数」に連動するような「投資スタイル」をパッシブ運用と言います。

高値づかみを避ける積立投資『ドルコスト平均法』

「決められた間隔」で「決まった金額分」を定期的に買うのがドルコスト平均法です。

簡単じゃないか。

株価を見ていると、後から「あの時買っておけば」と思うことがあると思います。

基本的に右肩上がりが予想される市場でも、株価は「上下しながら」ジグザグと上がっていく性質があると言えます。

とはいえ、一日中、チャートを追いかけていられるほど暇ではありません。

「ドルコスト平均法」では「安くなった時には多めに」「高い時には少なめに」購入することになるので「高値づかみ」のリスクを減らすのができます。

下図を見ると「ドルコスト平均法(毎月3万円買う)」と「一定口数購入(毎月3万口買う)」時で、同じ金額(120万円)で「買える株の口数」に差が出る様子がわかります。

三井住友DSアセットマネジメント HPより
ドルコスト平均法とは?

最終的に株価が上昇するなら、持っている口数は多い程良いということになるので、同じ値段で「なるべく多くの口数」が買える「ドルコスト平均法」は高値づかみのリスクを減らして「効率的」に株を購入する手段と言えます。

S&P500に連動するような金融商品なら自動で「分散投資」になっている

今回は特定の銘柄の「株式」ではなく「株の集合体」である投資信託・ETFへの「長期・積立・分散」投資をオススメしています。

一つの銘柄への投資を成功させるには、決算の分析を始め、さまざまなリサーチが必要です。素人には難しいのです。

しかし「複数の銘柄」つまり「株の集合体」に投資すれば、特定の銘柄が多少下がっても全体のパフォーマンスに影響が出にくくなります。

投資信託やETFは「特定の指数(S&P500など)」を目指した「株の詰合せパック」で、いくつかの株式や債権、金融商品の組み合わせで成り立っています。

目指す指数との連動が悪くなれば「中身の金融商品の顔ぶれ」の入れ替えもしてくれるのです。

一つの銘柄への投資はそれなりに「リスク」の高い運用です。たゆまぬ企業リサーチと世界情勢(社会情勢)を理解した上で、個人の責任と裁量で楽しむ「大人の遊び」と言えるでしょう。

正しい投資とは

自分の投資」を検証・勉強し続ける

市場はいつも不透明で、先は予想不可能です。

つまり、失敗を繰り返しながら「不確かさ」に常に対応するしかありません。

常に「勉強する」というと難しく思えるかもしれませんが、ここで言う「勉強」とは、具体的には、

  • 自分の投資手法を常に監視する
  • 売買の「決断」について理由・根拠を明確に持つ
  • 必要な改善方法を探し実行する

これらを続けられればOKです。

Aを買えば儲かる!
Bセミナーに行けば絶対に外さない買い方がわかる!
C本を読めば永遠に勝てる!


というような聞こえのいい言葉を盲信するのは「思考停止」です。

勉強をやめると起こる「思考停止」から、「根拠のない事実」にこだわり続けたり、「何かを盲信する」ようになります。

市場は常に変化し続けるもの・予想がつかないものなので、ずっと「同じ方法がいつでも通用する」ことはありえません。

思考停止はつまり「楽して儲けたい!」と宣言することなので、「初心者を騙して儲けたい人」はこれを聞きつけてあなたに擦り寄ってくるので注意してください。

「こんな筈では」「やっぱり株は儲からない」という思いをしないためには、常に学び続け、自分で考え続けることが重要な鍵になります。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です